国際救援活動などに 自動車販売会社が日本赤十字社に寄付
国内外の被災地支援などに役立ててもらおうと、三重県四日市市に本社をおく自動車販売会社トヨタカローラ三重のグループ4社から10日、日本赤十字社三重県支部に寄付金が贈られました。
贈呈式では、4社を代表しトヨタカローラ三重の永井宏明会長兼社長から、従業員らから寄せられた寄付金などあわせて100万円の目録が日本赤十字社三重県支部の山川晴久事務局長に手渡されました。
目録を受け取った山川事務局長は「従業員皆様の温かい思いが金額以上になっていると思います」と感謝しました。
寄付金の贈呈は1970年から続けられていて、今回送られた寄付金は三重県支部の活動資金のほか国際救援活動などに役立てられるということです。
トヨタカローラ三重の永井会長兼社長は「海外支援では水をきれいにするような、活動にも使われるということなので、本当に生きていくために大切な役に立てる活動。大変、意義のあることだと思う」と話しています。
ネッツトヨタノヴェル三重の永井秀貴社長は「先代から長きにわたって続けられているのは社員の皆さんの力のおかげでもあるし、一過性のものではなく長きにわたって地域の企業として行っている。社会貢献につながれば」と話しました。